産業電気安全ガイド

ほぼすべての工場または作業場では、何かしらの電気機器が使用されています。メンテナンスが適切にされていない場合、それらの機器が深刻な事故を発生させる場合があります。機器が大きく、強力であるほどそのリスクは高まりますので、電気安全の措置がますます重要になってきます。

作業場の安全を確保するため、すべての電線と回路に対して適切かつ完全な定期調査を行う必要があります。これが、従業員を感電から守るための最も有効な方法といえるでしょう。

電気は危険です。こぼれた液体や湿った表面などに対してアークを発生させる場合もあります。火災を発生させたり、可燃性物質やガス、埃を発火させたりすることもあります。これにより、機器と建物に深刻な問題を与えることになります。感電は、火傷を生じさせたり、心臓の鼓動に影響を与える場合があります。それが致命的な結果となる可能性もあります。

感電の症状には、頭痛、痺れ、めまい、不整脈、けいれん、発作などが考えられます。

比較的軽い感電でも深刻な怪我を招くことがあります。例えば、重たいものが落ちてしまったり、作業者が梯子から落ちてしまったりするなどです。

産業電気による感電の人体への影響は、電流の強さや体内を流れる時間により変わります。次のように人体に全く影響のない感電もありますが、やけどや死亡事故につながる可能性もあります。

【電流値ごとの感電の人体への影響】 ・0.5mA～1mA：人体への悪影響はなく電気を肌で感じる程度 ・5mA：人体への悪影響はないが電流による痛みを感じる ・10～20mA：電流による筋肉の収縮により運動能力が低下する ・50mA：呼吸器や人体の構造への影響、疲労・痛み・気絶・心肺停止などの症状が起こり得る ・100mA：不整脈や心肺停止が起こり得る危険性の高い状態

上記のように、人体に通過する電流量が0.5～1mAと少量であれば、いわゆる「静電気」のような感覚を抱くだけの危険性のない感電ですが、50mA以上の電流が人体に流れると、心肺停止の危険性も伴う危険な感電です。 人体に流れる産業電気の量が大きく、通過時間が長いほど、感電による人体への影響は危険性が高くなります。

日本には電気安全に関する法令も制定されており、事業者は法令に沿った措置を講じなければなりません。「労働安全衛生法」では、電気や熱により発生する事故を予防するため、次のような措置を取ることが義務付けられています。

• 感電予防のため囲いをしたり、絶縁を覆うこと
• 漏電遮断器もしくは外枠などの設置
• 操作部分に一定の明るさを確保すること
• 損傷・老化した配線や電線には必要な措置をとること
• 湿った場所では絶縁効果の高い電線などを用いること
• 電気工事の際には監視人を設置して作業場所の施錠をすること
• 器具で停電を確認してから電気工事作業を行うこと
• 電気工事中は絶縁防具・感電防止柵を用いたり充電電路を移したりすること

また、労働安全衛生法以外でも、「電気設備に関する技術基準」で感電や火災を予防するために、絶縁性能や電気を使用する器具の設置方法などが決められています。事業者はこれらの法律を遵守し、電気による火災・感電などの事故を未然に防ぐための対策を取ることが必要です。

以上が電気による火災・感電を予防するための法令として代表的なもので、事業者はケースに応じて必要な措置を取らなければなりません。

仕事における電気安全の重要な原則は次になります：

産業ごとに使用されている電気機器の数と規模は異なりますが、これらの原則は基盤であり、病院や工場、オフィス、倉庫で同じように適用されます。

以下の安全製品は、機器オペレーターや従業員を感電やそれに関連するリスクから守るために多くの産業企業で使用されています。

安全への近道は有りません。慎重な計画、徹底的な訓練、信頼性の高い機器が不可欠になります。従業員の健康と安全は重要ですので、手を抜くことはできません。RSコンポーネンツのような信頼性が高いエキスパートから安全機器を入手するようにしましょう。