STEVAL-STWINKT1B開発キット STM32L4R9ZI

STWIN SensorTileワイヤレス産業用ノード(STEVAL-STWINKT1B)は、状態監視や予測メンテナンスなどの高度な産業用IoTアプリケーションのプロトタイピングとテストを簡素化する開発キットとリファレンス設計です。
このキットには、さまざまな産業用グレードセンサを組み込んだコアシステムボードと超低電力マイクロコントローラが搭載されており、非常に高周波数のオーディオ / 超音波スペクトラム、高精度の局所温度 / 環境監視など、幅広い振動周波数で9-DoFのモーション検出データを振動分析することができます。
この開発キットには、豊富なソフトウェアパッケージセットと最適化されたファームウェアライブラリ、クラウドダッシュボードアプリケーションが付属しています。これらはすべて、エンドツーエンドソリューションの設計サイクルを高速化するために提供されています。

このキットは、オンボードモジュールによるBluetooth®低エネルギーワイヤレス接続、特殊プラグイン拡張ボード(STEVAL-STWINWFV1)によるWi-Fi接続をサポートします。オンボードRS485トランシーバを介して配線接続もサポートされています。このコアシステムボードには、LTEセルパックなどのSTM32ファミリに関連する、互換性のある低コストの小型フォームファクタドーターボード用のSTMod+コネクタも搭載されています。
このキットには、コアシステムボードとは別に、480 mAhリチウムPoバッテリ、STLINK-V3MINIデバッガ、プラスチックボックスが付属しています。

• マルチセンシングワイヤレスプラットフォームで振動監視及び超音波検出を実現
• STEVAL-STWINKT1のアップデートバージョンには、STSAFE-A110 populated、BlueNRG-M2SAモジュール、IMP23ABSU MEMSマイクが含まれています。
• 処理、検出、接続、拡張機能を備えたSTWINコアシステムボードを構築
• FPU、2048 kバイトフラッシュメモリ(STM32L4R9)を搭載した超低消費電力ARM Cortex-M4 MCU @ 120 MHz
• スタンドアロンデータ記録用途向けのMicro SDカードスロット
• オンボードBluetooth®低エネルギーv5.0ワイヤレステクノロジー及びWi-Fi(STEVAL-STWINWFV1拡張ボード付き)、有線RS485及びUSB OTG接続
• STSAFE-A110で認証及びブランド保護セキュアソリューションを実装するオプション

• 幅広い産業用IoTセンサ:
超広帯域幅(最大6 kHz)、低ノイズ、3軸デジタル振動センサ(IIS3DWB)
3D加速度計 + 機械学習コア付き3DジャイロiNEMOイネーション測定ユニット(ISM330DHCX)
超低電力高性能MEMSモーションセンサ(IIS2DH)
超低電力3軸磁力計(IIS2MDC)
デジタル絶対圧力センサ(LPS22HH)
低電圧デジタルローカル温度センサ(STTS751)
産業用グレードデジタルMEMSマイク(IMP34DT05)
最大80 kHzの周波数応答を備えたアナログMEMSマイク(IMP23ABSU)
• オンボードコネクタで拡張可能なモジュラアーキテクチャ:
STMOD+及び40ピンフレックス汎用拡張
接続拡張用の12ピンオスプラグ
12ピンメスプラグで拡張を検出
• その他のキットコンポーネント:
リチウムPoバッテリ480 mAh
STLINK-V3MINIデバッガ、プログラミングケーブル付き
プラスチックボックス

• 本開発キットは技術基準適合証明を受けておりません。本製品のご使用に際しては、電波法遵守のため、以下のいずれかの措置を取っていただく必要がありますのでご注意ください。電波法施行規則第 6 条第 1 項第 1 号に基づく平成 18 年 3 月 28 日総務省告示第 173 号で定められた電波暗室等の試験設備内で使用する。実験局の免許を取得したのち使用する。技術基準適合証明を取得したのち使用する。
実験等無線局の特例制度の活用について

海外からの持込端末等電波法に定める技術基準に相当する技術基準（国際的な標準規格等）を満たす等の一定の条件の下、技術基準適合証明等（技適）を未取得であっても届出により最長180日間、Wi-Fi・LTE 等を用いて実験等を行うことができる特例制度

・Wi-Fi、Bluetoothなどの技適を取得していれば免許不要となる規格・周波数帯について、一定の条件の下、届出により実験等が可能（改正電波法第4条の2第2項等、対象とする標準規格等は総務大臣が告示で指定）
・LTE、4G、5Gなどの携帯電話等に係る規格について、第一号包括免許人（携帯電話事業者等）が許可を取得していれば携帯電話事業者等との契約により実験等が可能（改正電波法第103条の6）