環境規格について


技術情報   >   テック君の豆知識   >   環境規格について


環境規格について

環境規格について

使う前に、選ぶ前に、これだけは知っておきたい部品のジョーシキ。
今さら聞けない あんな質問、こんな疑問を、RSが代わりに伺ってきました。

昨今、新聞やニュースで環境問題が取り沙汰されています。企業の大小や製造、販売(卸、小売)の区別なく避けては通れない問題であり、企業に求められる物も厳しくなってきています。
特に欧州を発端とするRoHSは適用を目前に控え(2006年7月1日)、採用している商品の確認、これから採用しようとする商品の対応状況を含めた検討と切り替えに向け、各メーカーは躍起になってきているのが現状でしょう。
この影響を受けてか、RSのテクニカルサポートにはRoHSや国内法に基づく特定物質を含有しない商品に関連して、『化学物質含有調査依頼』を始め環境問題関連の問い合わせが多くなっています。

今回は環境に関するキーワードをご紹介します。

ISO14000 ISO(国際標準化機構)による環境マネジメントシステム(EMS)。
RSでは、2005年5月取得に向け準備中です。
RoHS/WEEE どちらもEU(欧州連合)の法による環境に関する指令。
(1)RoHS
Restriction of the use Of certain Hazardous Substances
in electrical and electronic equipment
電気電子機器に含まれる特定有害物質の使用制限に関する指令
(特定6物質の規制)。
(2)WEEE
Waste Electrical and Electronic Equipment
廃電気電子機器指令
(廃棄される電気電子機器による環境破壊に関する指令)。
MSDS Material Safety Data Sheet(化学物質等安全データシート)
化学物質の性状及び取り扱いに関する情報。
ILO(国際労働機関)170号条約やISO(ISO11014-1)など国際的な枠組みで整備されており、日本ではJIS Z 7250(ISOと同内容)で標準化されています。
また、2001年1月からは前述の化学物質排出把握管理促進法(化管法)において提供の義務化が制定されています。
全ての商品(物質)にMSDSがあるわけではなく、ISOで対象商品が決まっています。
化学物質排出
把握管理促進法
(化管法)
経済産業省によるPRTR制度とMSDS制度を柱として、事業者による化学物質の自主的な管理の改善を促進し、環境の保全上の支障を未然に防止することを目的とした法律。略して「化管法」ともいいます。
化学物質排出把握管理促進法
グリーン調達
(グリーン購入法)
環境省による環境保全に資する製品の普及促進を図る法律。
環境負荷の低い商品を購入するように義務付けられています。
グリーン購入法について
エコマーク (財)日本環境協会が製造者からの申込に対し、環境保全に役立つ商品として認定した際に付与されるマーク。
エコマーク事務局

RSで取り扱っている環境対策商品にはカタログに一目でわかるマークがついています。

環境対策商品
鉛フリー製品、ハロゲンフリー製品、エコマーク認定製品、リサイクル可能等製品のいずれかに該当する物から、RS独自に選定したものです。